早割航空券の利用における注意点

- 早割航空券の利用における注意点

早割航空券の利用における注意点

突然ですが一般論として、サービス提供者や物の生産者が赤字では会社が存続しませんから、サービスや物の価格が安くなるには安くなるための仕組みがあるわけです。
いまや格安航空券の代表的な存在となった「早割」航空券ですが、当然ながら早割航空券も航空会社が赤字を許容して安い価格にしているわけではありません。
航空会社が安い価格で航空チケットを提供する代わりに、利用者が注意すべき仕組みが存在しますので、今回は早割航空券の利用条件についてご紹介したいと思います。

購入期限が決まっています!

どの航空会社も早割航空券は複数の種類を用意していて、それぞれに購入期限を設けています。
たとえば、日本航空(JAL)の「先得」シリーズでは、「ウルトラ先得」・「スーパー先得」・「先得割引タイプB」・「先得割引タイプA」の4種類があります。
それぞれ購入期限は、ウルトラ先得が75日前、スーパー先得が55日前、先得割引タイプBが45日前、先得割引タイプAが28日前までとなっています。
もちろん購入期限が早くなればなるほど、運賃割引率が大きく価格が安くなりますので、同じ路線の航空チケットでもウルトラ先得の方が先得割引タイプAよりも安い料金で搭乗できます。

予約の変更ができないのが原則です!

早割航空券の利用条件として最も重要で利用者が注意すべき点が、予約の変更ができないことです。
飛行機を飛ばすには満席であっても空席が多くても同じコストがかかりますので、航空会社にとっては、できる限り満席で飛行機を飛ばすことが利益を高める方法になるわけです。
ですから航空会社は、早い段階で値引きをしてでも座席を満席にしたいわけですね。
一方で直前でキャンセルされると航空会社のダメージが大きいですから、値引きする代わりに予約の変更ができないなどの制約が利用者側に課されるのです。
航空会社によっては、予約変更が可能となる場合が例外的にありますが、基本的には予約は変更できないのが原則なので、利用者は注意が必要です。

予約取消にはキャンセル料が発生します!

航空会社が利益をある程度確保するために、利用者側には予約のキャンセル・取消についても正規運賃の場合に比べて制約が課されます。
各航空会社によって多少の誤差は存在しますが、概ね次のようなキャンセル料が発生します。
具体的には、販売期間中のキャンセル料が販売運賃の30%相当、販売終了後のキャンセル料は販売運賃の50%~70%相当がキャンセル料として徴収されてしまいます。
そして、搭乗予定便の出発以降のキャンセルはできません。
つまり、搭乗予定便の出発以降はキャンセル料が販売運賃の100%相当額となるのが通常です。

利用条件に制約があっても、予定が決まっていればお得です!!

このように早割航空券の利用条件には、価格が安いことの代わりに制約がありますので注意が必要です。
各航空会社は早めに値引きすることで座席を販売して満席に近くすることで、空席リスクを回避しようとするのに対して、利用者は制約を受ける代わりに格安航空券を手にできる、いわば両者がウィン・ウィンの関係にあるのですね。
やはり、格安航空券の王道と言えば「早割」ですから、利用条件について正しい知識を身につけることで、賢く早割航空券を利用しましょう。

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